通所リハビリテーション

 通所リハビリテーションというのは、リハビリテーションの専門家である、作業療法士や理学療法士によるリハビリテーションを実際に受けて、利用者が行えるサービスのことを言います。通所リハビリテーションは高齢者の専門病院や老人保健施設といった施設でたくさんの高齢者たちにデイケアサービスとして行われています。病院での入院生活を終えて、在宅での介護に移った高齢者にとって、体の機能が低下してしまうことを防ぐためにも進んで通所リハビリテーションを受けて行きたいところです。
 リハビリテーションを行っている高齢者が医療保険から介護保険に移ってからも、続けてリハビリテーションを行いやすくするために、「2時間以上3時間未満」というサービスの利用時間の区分が新しく誕生しました。しかし、介護報酬については、サービスが提供される時間の区分が変更になり、短時間での通所リハビリテーションが重視されるようになっています。一方、長時間の通所リハビリテーションの介護報酬は引き下げられています。

事業者の規模ごとに介護報酬が大別される
通所リハビリテーションは、要介護1~5の高齢者が受けることのできるサービスですが、この介護報酬については事業者の規模ごとに大きく3つに区分されています。詳しくは下記の通りのカテゴリーに分けられます。

【通常規模】・・・月間の施設利用者の人数が300~750人の場合・
【大規模事業所Ⅰ】・・・月間の施設利用者の人数が750超~900人以下の場合・
【大規模事業所Ⅱ】・・・月間の施設利用者の人数が900人超の場合

 それぞれのカテゴリーのサービスが提供される時間区分は、「1時間以上~2時間未満」「2時間以上~3時間未満」「3時間以上~4時間未満」「4時間以上~6時間未満」「6時間以上~8時間未満」というように変更になりました。
専門職員の配置および短期集中リハビリテーション実施加算
 2009年における改定では、理学療法士等の配置を強化している事業所に対する理学療法士等体制強化加算が新設や、リハビリテーションマネジメント加算の設定、短期集中リハビリテーション実施加算の設置については続けられています。しかし、短期集中リハビリテーション加算については金額が減っています。
 今回行われた改正では、リハビリテーションに関する利用料が今まで以上に細かく設定され、事業者の規模や利用する時間ごとに介護報酬が変更になっています。また、リハビリテーションの専門職員が配置されている状況においても利用料が変わってくるケースが発生しています。
 サービスを利用している人は、通所リハビリテーションを利用するかどうか決める際に、しっかりと事業者から説明をしてもらう必要があると同時に、ケアプランを組み立てる段階で、利用料がいくらになるかについてもケアマネジャーに聞いておく必要があります。リハビリテーションに力を入れていきたい場合は、回数を増やして時間を短くするか、1度の利用時間を長くして、回数を減らすなどの工夫をしていきましょう。

通所リハビリテーションの加算について

理学療法士等体制強化加算の場合・・・30単位/日
常勤しており、なおかつ専従している理学療法士等が2名以上、事業所に配置されており、通所リハビリテーションが1時間以上~2時間未満行った場合に認められます。
短期集中リハビリテーション実施加算の場合
退院および退院後もしくは要介護認定日から起算して1ヶ月以内である場合・・・280単位から120単位/日に変更
退院および退院後もしくは要介護認定日から起算して1ヶ月超3ヶ月以内である場合・・・140単位から60単位/日に変更
リハビリテーションマネジメント加算の場合・・・230単位/月
リハビリテーションマネジメント加算の処理を簡単にするため、1日あたり20単位という加算設定であったこれまでの設定から、月単位の評価についての見直しはありません。しかし、これが該当するのは月に4回以上通所リハビリテーションを利用した場合のみです。

個別リハビリテーション実施加算に関する見直し

 介護報酬に関しては、1時間以上~2時間未満の場合については今までと報酬金額は変わりませんが、この介護報酬に含まれていた個別リハビリテーション実施加算については改正後から別に設定されることになり、1回あたり80単位という設定になっています。これは個別リハビリテーションを今後より一層強化していくという考え方が強まったことを示唆しており、サービスを何度も行う事で利用料がどんどん上がって行きます。
 これと同様に、短期集中リハビリテーション加算というサービスの利用者が病院での入院生活を終えた後に利用者のリハビリテーションを強化することを目的としたサービスに関しても、これまで中に含まれていた個別リハビリテーションが別に設定され、計算されることとなりました。介護報酬そのものに関しては金額が引き下げられてはいますが、個別リハビリテーションの利用者がサービスを利用する回数が増加し、複数回になっていくと利用料が上がっていきます。ですから、サービスを利用する側の人は、これらのサービスの利用を検討する際にケアマネジャーにあらかじめしっかりと確認をする必要があります。

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